理事長挨拶
わが国では、毎年50万人以上の方ががんに罹り、その数は減る傾向にありません。がんは1981年より死因の第1位を占め、今では30万人以上の方ががんで亡くなられ、その数は年々増え続けております。がんは一般市民の健康に対する最大の脅威です。がんで苦しむ患者さんを減らすには、新しい予防法や治療法の開発が不可欠です。
がんの治療には、薬物療法、手術、放射線治療、およびそれらを組み合わせた集学的治療があります。手術や放射線治療は限局した病期のがんに適応され、治すことは出来ますが、進行したがんを治すには薬物療法による治療に頼らざるを得ません。
これらの治療の開発には、最終的に患者さんを対象とした臨床研究が必須です。製薬企業は新規抗がん剤の製造販売承認を得るための治験という企業主導の臨床試験を行います。しかし、がんを治すには、多くの場合、単剤の抗がん剤では困難で、適切な併用療法や集学的治療法を開発し、確立しなければなりません。それは研究者である医師が中心となって行う医師・研究者主導の臨床試験として行われます。
医師・研究者主導の臨床試験は欧米先進国で始まり、世界標準の治療法が確立されてきました。しかし、わが国ではその実施体制や臨床研究基盤が構築されていないという状況が続き、アメリカに30年以上も遅れています。
私たちは、これまで厚生労働省の研究班が集まって「日本臨床腫瘍研究グループ（Japan Clinical Oncology Group: JCOG）」を組織し、任意団体として医師・研究者主導の臨床研究を行ってきました。その目的は、「がんの治癒率の向上を目指して、各種の悪性腫瘍に対する有効な新治療法として、薬物療法、手術、放射線治療、およびそれらを組み合わせた集学的治療法を開発し、これを適正な臨床試験により評価し、がん患者さんに対する最善の治療法や標準治療法を確立し、一般診療の場に還元すること」にあります。そのためには、根拠に基づく医療（evidence based medicine: EBM）に必要な科学的証拠（evidence）を創り、その普及を図らなければなりません。しかし、このままの任意団体でこの目的に沿うような研究活動を行うには限界があります。そこで、この組織を法人化する必要があると考え、特定非営利活動法人「がん臨床研究機構（Clinical Oncology Research and Education: CORE）」を立ち上げました。
「がん臨床研究機構」は、この目的と共に、一般市民の皆様にがん臨床研究に対する情報提供、医師や臨床研究支援スタッフに対する教育・啓発活動、がん臨床研究を行う体制の整備や支援、などの活動を行います。そして、この研究を通して、一般市民の健康と福祉の増進に寄与したいと考えております。
平成19年3月30日
がん臨床研究機構 理事長 下山正徳